「課税繰り延べ」による複利運用効果
年金の一種である変額個人年金保険は、税金面で優遇措置が施されており、スイッチングなどにより発生した運用実現益は税金が差し引かれることなく全額再投資されます。変額個人年金保険と商品特性が似ているといわれる投資信託は、運用実現益や分配金に対して10%が源泉課税されます(平成21年4月1日以降は、20%になる見込み)。この点からすると、投資信託よりも変額個人年金保険のほうが長期投資における複利運用の効果を享受できるといえます【図表7参照】。
【図表7】運用収益の課税繰り延べのイメージ
○自分らしい方法で年金資産を運用したい
○積極的な運用スタイルでセカンドライフ用の資産をつくりたい
○海外資産やREIT(不動産投資信託)など特徴ある特別勘定(投資信託)で運用したい