主要取引対象は株価指数先物取引。わが国の株価指数を対象とした先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の日々の値動きの概ね2倍程度反対となる投資成果を目指して運用を行う。株価指数先物取引の売建ての額は、原則として信託財産の純資産総額のほぼ2倍程度となるように調整を行う。5月決算。
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(百万円)