主要投資対象は、国内の株価指数先物取引および短期公社債。なお、株式を組入れる場合がある。株価指数先物取引の買建額と株式の組入額を合計が、投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね3倍程度となることを目指す。利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定する。6月決算。
(円)
(百万円)