テクノロジー株の変調もチャンスに変える、「グローバルDX関連株式ファンド」のビッグデータ分析力 テクノロジー株の変調もチャンスに変える、「グローバルDX関連株式ファンド」のビッグデータ分析力

掲載期間:2021年3月22日~2021年4月21日

2020年に大きな上昇相場を捉えたテクノロジー関連株式ファンドは、2021年も好調さを持続できるのだろうか? 2月下旬には米国長期金利の上昇をきっかけに相場の物色動向が変化し、テクノロジー株式に値を崩す銘柄が少なくなかった。三井住友DSアセットマネジメントが設定・運用する「グローバルDX関連株式ファンド(愛称:The DX)」(以下、当ファンド)の2020年9月15日の設定から21年2月末までの騰落率は、(予想分配金提示型)がプラス30.8%、(資産成長型)がプラス30.5%になった。
※騰落率は(予想分配金提示型)が税引前分配金再投資基準価額、(資産成長型)が基準価額を基に算出したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。

基準価額推移(2020年9月15日(設定日)~2021年2月26日)

基準価額の推移(2020年9月15日(設定日)~2021年2月26日)
(注1) 基準価額、税引前分配金再投資基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後です。
(注2) 税引前分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
(注3) (資産成長型)は2021年2月26日現在、分配を行っておりません。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
  • ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは巻末のファンドの費用等および投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

組入上位10銘柄(組入銘柄数45)2021年1月末

グローバルDX関連株式ファンド 組入上位10銘柄(%)(組入銘柄数45)2021年1月末
(注1) 業種はGICS(世界産業分類基準)による分類。
(注2) 投資テーマの名称はニューバーガー・バーマン・グループが独自に設定したものです。今後、変更される場合があります。
(注3) 比率は、当ファンドの組入ファンドである「グローバル・デジタル・トランスフォーメーション・ファンド(JPYアンヘッジドクラス)」の組入銘柄の純資産総額対比。

※上記は組入銘柄の例であり、当ファンドにおいて今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また当該銘柄を推奨するものではありません。記載内容は2021年1月末時点のものであり、将来予告無く変更されることがあります。

――2021年の相場展開についての見通しは?

藤波氏:
グローバル株式市場のポイントは、「適温相場の持続性」にあると考えています。まず、足元では、ワクチン接種で世界に先行するイスラエルにおいて、約900万人の人口のうち4割超が少なくとも1回のワクチン接種を受け、2回目の接種を終えた人に証明書の発行を始めています。証明書の保有者には映画館やホテルの利用、旅行の自由などが認められることになっているそうです。他の国でも、ワクチン接種を証明するアプリの開発が始まるなど、多くの国で「アフターワクチン」の準備が進められています。
このように経済活動の正常化による世界経済回復への期待が高まる中、世界の中央銀行は景気回復の足取りを確かなものとするべく、緩和的な金融政策を維持しています。「景気・業績の回復期待」と「金融緩和」が同居する「適温相場」といえる状況であり、当面の株式市場は底堅く推移するとみています。
一方、1月末に米国市場では、いわゆる「ゲームストップ株騒動」など一部銘柄への資金集中による株価の乱高下があり、積み上がった投機的なポジションがマグマのように滞留していることはリスク要因であるといえます。また、長期金利がジリジリ上昇傾向にあることも、先行きマネーの流れに変調をもたらす可能性があり、株式市場が短期的な調整局面を迎える可能性があるといえます。このような時こそ、業績成長性に優れた企業への投資が奏功する局面と考えています。
田村氏:
2020年後半の株高によってテクノロジー株は割高になったと懸念を持たれている方が少なくないと思います。ただ、当ファンドのポートフォリオ組入銘柄の業績見通しをみると、向こう3年間の平均でEPS(1株当たり利益)成長率が38.7%(2021年1月末時点)になっています。2年でEPSが2倍以上になるような企業も少なくないのです。個別の企業に対する業績の見極めが重要だと思いますが、ニューバーガー・バーマン・グループの運用チームは的確な判断を行っていると感じています。

――2021年の当ファンドのポイントは?

藤波氏:
1つは、「アフターワクチン」でも非接触経済の拡大は止まらないということです。非接触経済で最大の市場規模を持つ上位3セクターは、消費財、レジャー・レクリエーション、および、教育です。そして、最も成長が見込まれる上位3セクターは、金融サービス、ヘルスケア、および、消費財です。このようなセクターから、「アフターワクチン」をけん引するような企業が生まれてくるでしょう。
もうひとつは、「カーボンニュートラル」です。菅首相が20年10月に召集された臨時国会での所信表明演説で「2050年にカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現をめざす」と宣言したことによって、新しい流れとして注目度が高まりました。菅首相の演説の中で、脱炭素の要は「環境関連分野のデジタル化」であると語っています。たとえば、天候などによって発電量が変動する再生可能エネルギーの安定的な供給を実現させるには、デジタル化の技術が不可欠です。既に、各家庭に配置されている電力計は、スマートメーターに置き換わりつつあり、これによって家庭の電力の使用状況を通信で収集し、様々なサービスに活かしていくことが可能になります。

――具体的な注目銘柄は?

藤波氏:
2021年1月末の組入上位10銘柄である「ピンタレスト」は、ステイホーム期間の2020年3月~4月に利用者が急増しました。当時、自宅で料理をする機会が増えたことで、多くの人たちが「ピンタレスト」を利用して料理画像を検索したのです。「ピンタレスト」は、画像検索ツールといった使い方をされています。「インタレスト(人々の興味・関心)にピン止めする」ということが「ピンタレスト」の狙いです。
例えば、料理の画像を見ながら気に入った画像をピン止めして「今日の夕食」というボードに保存すると、その画像の持ち主には、誰のどういうボードにピンされたのかの通知が届きます。そして、画像にはピンしたユーザー名とボードの名前が付け加えられ、誰かがピン止めしているボードを他の人が見に来たりします。このように「ピンタレスト」は、人々がフォーカスしている興味・関心をストレートに反映するツールですから、企業の広告媒体としての価値も高く評価されています。2月に発表された20年10-12月決算で、売上高は前年同期比76%増と好調を持続しています。決算発表後にはマイクロソフトが買収を検討しているというニュースも出て株価が急伸しました。市場予想EPS成長率は76.6%です。

ピンタレスト

ピンタレスト
  • (出所)Bloomberg、ニューバーガー・バーマン・グループの資料を基に三井住友DSアセットマネジメント作成
  • ※上記は作成基準日時点の当ファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
  • ※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
藤波氏:
また、同じく組入トップ10に入っている「ゼンデスク」は、カスタマーサポートのソフトウエアを開発している企業ですが、同社のシステムは日本でも既に2,500社程度が利用していて、世界で14万5,000社ほどが導入しています。「ゼンデスク」の特徴は、コールセンター業務をテレワークで対応することを可能にしたことです。企業のカスタマーセンターには、電話やメール、チャット機能などを通じて様々な問い合わせやクレームなどが入ってきますが、これらを一元管理して、テレワークで担当者が分散していても、誰でも同じ情報に基づいて応対ができる環境を提供しています。

ゼンデスク

ゼンデスク
  • (出所)Bloomberg、ニューバーガー・バーマン・グループの資料を基に三井住友DSアセットマネジメント作成
  • ※上記は作成基準日時点の当ファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
  • ※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

――DXと一言でいいますが、現代社会はあらゆる業務がデジタル化していて、特に投資テーマとして絞り込めないのではないでしょうか?

藤波氏:
当ファンドでは、「デジタル・トランスフォーメーションの加速」、デジタル技術を活用して行動様式を変えるほどの大きな変革をもたらす企業に注目しています。現在は、「デジタル・ワーク」「コンシューマー」「レジャー」「ヘルスケア」という4つの分野に焦点を絞っています。
田村氏:
これから100年の歴史の基礎になるような技術が、2020年~30年の10年間に出揃うと言われています。DXもそうですが、5Gの普及、AI(人工知能)、自動運転、宇宙開発など、これから100年後の社会を作っていく重要な技術です。当ファンドも含めて、テクノロジー株に投資するファンドの多くは、1年-2年という目線ではなく、10年、20年という将来を展望しています。短期間での相場の変動にかかわらず、中長期の視点で投資をご検討いただきたいと思います。

――米国の長期金利上昇によって株価が落ち着かない状況ですが、実際に投資するにあたっては、どのような点に気を付ければよいのでしょうか。

田村氏:
当ファンドは、先ほどの「ピンタレスト」のように、株価が短期間に急騰するような組入銘柄があります。運用チームは、その時々の変化に応じて、例えば一部を高値で売却するなど、きめ細かな対応をしています。足元の売買回転率は24.7%ですが、1つの銘柄を一旦利益確定した後、再び買い増すなどの対応を含めて資金の回転率を計算すると70%を超える場面もあります。
藤波氏:
運用チームは、市場変化のポイントに応じてビッグデータ分析を活用しています。たとえば、イギリスのeコマース企業である「ファーフェッチ」は、高級ブランド品を扱うことに特徴があり、巣ごもり需要で業績を伸ばしましたが、この会社の業績を予測するために、クレジットカードの利用データを細かく分析しています。

ファーフェッチ

ファーフェッチ
  • (出所)Bloomberg、ニューバーガー・バーマン・グループの資料を基に三井住友DSアセットマネジメント作成
  • ※上記は作成基準日時点の当ファンドの保有銘柄であり、当該銘柄を今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
  • ※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、当ファンドの将来の運用成果および当該銘柄の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
藤波氏:
また、在宅フィットネスを提供する「ペロトン・インタラクティブ」は、2020年11月に株価が下落したのですが、その時にビッグデータ分析によって同社がカスタマーサービス部門で求人を積極化させている裏付けを得て、保有を継続しました。このような情報分析を行っていることが、当ファンドのパフォーマンスを支えていると思っています。
田村氏:
実際に、当ファンドの運用チームは、なかなか個人では使うことができないようなデータなどを駆使して、現状を的確に把握し、運用を行っていると思います。株価の上下動が気になる方は、一括で購入なさらず、数回に分けて購入されるとか、毎月の積立投資もご検討ください。5年、10年先の社会の変化を展望し投資を行う「グローバルDX関連株式ファンド」を是非、中長期の資産形成の手段としてご活用ください。
  • ※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
  • ※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しならびに運用方針であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。見通しおよび運用方針は今後、予告なく変更する場合があります。
  • ※ファンド購入時には、購入時手数料がかかる場合があります。また、換金時にも費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは巻末のファンドの費用等および投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの費用等(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。)

■購入時手数料は、購入価額に3.3%(税抜き3.0%)を上限として、販売会社毎に定める手数料率を乗じた額です。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。購入時手数料は販売会社によるファンドの募集・販売の取扱い事務等の対価です。■信託財産留保額/ありません。■運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの純資産総額に年1.243%(税抜き1.13%)の率を乗じた額とします。運用管理費用(信託報酬)は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、(予想分配金提示型)については毎計算期末または信託終了のときに、(資産成長型)については毎計算期間の最初の6カ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。投資対象とする投資信託の信託報酬等を含めた場合、年1.903%(税抜き1.79%)程度*となります。 *当ファンドが投資対象とする投資信託の管理報酬等には関係法⼈により下限⾦額が設定されているものがあり、ファンドの純資産総額等によっては、年率換算で上記の料率を上回る場合があります。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

ファンドの投資リスク(詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。)

■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
◯株式市場リスク、◯信用リスク、◯為替変動リスク、◯カントリーリスク、◯流動性リスク等があります。また、特定の業種・テーマへ集中投資することにもご留意ください。(予想分配金提示型)はいわゆる毎月分配型のファンドであり、ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)の分配金に関する留意事項をご覧ください。

【重要な注意事項】
下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。◆当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。◆当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DS アセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。◆当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。◆投資信託は、値動きのある証券(外国証券には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。◆投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。◆当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。◆当資料に掲載されている写真がある場合、写真(顔写真を除く)はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。◆当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

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作成基準日:2021年2月26日

MORNINGSTAR

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