最優秀賞

評価基準日:2012年12月31日 国内株式型 部門(対象ファンド:678本)
モーニングスター・類似ファンド分類:国内中型ブレンド ベンチマーク:なし

最優秀賞

日本株セレクト・オープン“日本新世紀”
日本株インカム・ファンド

設定・運用:三菱UFJ投信株式会社

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運用会社

投資方針
当ファンドは日本の上場株式を主要投資対象とし、配当利回りが市場平均を上回る銘柄の中から株価の値上がり益が期待できる銘柄を厳選して投資を行うアクティブファンドである。高水準の配当等収益と同時に、中長期の値上がり益の獲得も目指して投資する。また、当ファンドは「日本株セレクト・オープン "日本新世紀"」シリーズ5本のうちの1本となる。年2回(6月10日、12月10日)決算。

選考ポイント

好配当株式ファンドの中では運用成績・効率性ともに優れる

 2012年のトータルリターンは17.26%と、類似ファンド分類平均を0.48%下回ったものの、類似ファンド分類内の好配当(高配当)株式ファンド(以下、好配当株式ファンド)の平均を1.34%上回った。業種では、その他金融の比率を相対的に高めにしていたことなどが奏功した。個別銘柄では、リコー、ローソンなどがプラスに寄与した。
 同期間の類似ファンド分類内では、M&A(企業合併・買収)など一部のテーマ型ファンドに劣後したものの、好配当株式ファンドの中では相対的に良好な運用成績となった。また、同期間のシャープレシオは1.05と、好配当株式ファンド平均を0.13上回り、相対的にリスクに見合った効率性の良い運用が行われている。

中長期の運用成績は良好、レーティングは30カ月間にわたり上位を維持

 暦年のトータルリターンでは、2012年12月末までの過去10年間では2005、2009年、2012年を除く計7年間で類似ファンド分類平均を上回っている。相場が急上昇する局面では類似ファンド分類平均に対して劣後しやすいものの、日本株の全般相場が下落した2011年は類似ファンド分類平均より下落率は小幅にとどまっている。また、同期間の標準偏差では、2009年を除く計9年間で類似ファンド分類平均を下回っている。特定の指標にとらわれない銘柄選択が可能であり、その選択効果が相対的にリスクを抑えた運用につながっているものと考えられる。
 2012年12月末時点のモーニングスターレーティングは4ツ星となり、モーニングスターレーティングが現在の算出方法となった2010年7月から2012年12月まで30カ月間にわたり、レーティング4ツ星、もしくは最高の5ツ星と相対的に上位のレーティングを維持している。

三菱UFJ信託銀行の助言情報を活用するなど、銘柄選択の確度を高める

 当ファンドは配当利回りが市場平均を上回る銘柄群から「高水準の配当収入」と「中長期的な株価の値上がり益」が期待できる銘柄に投資する方針で、その個別銘柄選択を収益の源泉としている。国内上場企業から高配当銘柄をスクリーニングし、500銘柄程度に調査対象を絞り込む。次に、バリュエーション分析により割安銘柄を抽出し、組入れ候補を200銘柄程度へと絞り込み、最終的に約100銘柄でポートフォリオを構築する。銘柄選択では個別銘柄の調査・分析などを重視し、経営陣へのインタビューなどに力を入れる。運用体制は、株式運用部国内株式第2グループによるチーム制となっており、運用主担当ファンドマネジャー(アナリスト兼務)を含む8名のアナリストの平均運用経験年数は13.7年と経験豊富。また、三菱UFJ信託銀行と包括助言契約を締結していることから同社の企業アナリスト約20名からの助言情報を活用できる体制となっている。他の中小型株式ファンドでは当ファンドの半分程度のアナリスト人員体制で運用しているところもあり、相対的には充足した陣容だと思われる。加えて、国内最大規模の機関投資家でもある三菱UFJ信託銀行の豊富な調査情報や人的リソースを活用できることにより、銘柄選択の確度を上げ、運用成績に大きく寄与しているものと考えられる。

過去のFund of the Year 受賞ファンド

当資料は、モーニングスターが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

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当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2012年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い、委託会社が運用を行います。投資信託は株式や債券などの価格変動性のある有価証券に投資するため、元本割れの恐れや価格変動の要因となる様々なリスクがあるほか、購入・運用・解約時に所定の手数料や費用などがかかります。これらのリスクや手数料・費用は各投資信託によって異なりますので、商品の購入をご検討の際は当該商品の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)を十分にご理解し、ご自身の判断でご購入ください。