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国内株式型 部門（対象ファンド：782本）
優秀ファンド賞 |
優良日本株ファンド『愛称：ちから株』 |
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設定・運用：三菱UFJ投信株式会社 |
「競争力のある優良企業の中で割安な銘柄に厳選投資する」という極めてシンプルな運用コンセプトを掲げているのが『優良日本株ファンド』（愛称：ちから株）だ。
幅広い投資家から厚い信頼を得ている当ファンドは、前回の最優秀ファンド賞に続き2年連続受賞につながった銘柄選択プロセスと、それを支える充実の調査体制について、株式運用部 国内株式第2グループ チーフファンドマネジャーの野崎始氏に聞いた。
業種や企業規模は分散しつつ優良割安銘柄に集中投資
- 競争力のある銘柄を選別、16カ月連続で資金流入超過
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『優良日本株ファンド』（愛称:ちから株）は前回の最優秀ファンド賞受賞に続く2年連続受賞となりました。2013年2月から16カ月連続で資金流入超過、2014年も年間で86億円の流入超過。販売会社も同年末までの1年で6社増えました。多くの投資家のみなさまから選ばれる日本株ファンドとしてご評価いただいています。
当ファンドの運用コンセプトは、「競争力のある優良企業の中で割安な銘柄に厳選投資する」という極めてシンプルなものです。「優良」は自己資本比率といった企業体力、業界シェア、配当に代表される株主への姿勢を指し、これらの要素が優れている企業は将来にわたって利益成長を実現することが期待できます。一方、「割安」は、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）、配当利回りの水準から判断します。
投資対象銘柄は我が国の株式約3500銘柄ですが、最終的には調査対象の約200銘柄の中から、相対的に「優良」で「割安」と判断した30〜50銘柄に集中投資します。銘柄の絞り込みでは、セクター（業種）や銘柄のサイズ（時価総額）の偏りを無くすように調整。2014年12月30日現在の上位10銘柄の業種は、銀行業、輸送用機器、不動産業、卸売業、保険業、情報・通信業、電気機器と多岐にわたります。サイズについても約7割は大型株・中型株、約3割は小型株というバランスを維持しつつ、銘柄選択で収益獲得を目指します。
このように「円安（円高）」「輸出（輸入）」など、特定のテーマに賭けた運用スタイルでないことから、相場の方向感が見えにくいときでも相対的に基準価額の底堅い推移が期待できると考えます。実際、2014年の国内株式市場は年間を通して注目を集める大型の投資テーマがない年でしたが、当ファンドは各業界の高シェア企業から得たリターンを積み上げ、類似ファンド分類平均を上回る実績を残すことができました。
三菱ＵＦＪ投信株式会社
株式運用部 国内株式第2グループ
チーフファンドマネジャー
野崎 始 氏
- 三菱ＵＦＪ信託銀行のアナリストの調査情報も活用
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当ファンドの特徴の一つに、個々の銘柄の投資妙味を分析するリサーチ体制の充実が挙げられます。銘柄調査では、株式運用部 国内株式第2グループの9名のファンドマネジャー全員がアナリスト業務を兼務。社内の他の株式担当グループとの情報交換に加え、三菱UFJ信託銀行の約20名のアナリストによる調査情報も活用しています。
個人投資家のみなさまに安心して保有していただきたいため、当ファンドの週報や月報といった運用レポートには組入銘柄のわかりやすい解説を掲載しています。投資初心者の初めの1本として、また、投資経験者の資産ポートフォリオに彩りを添える個性的な1本として、幅広い方にご活用いただきたいと思います。
（取材・作成:モーニングスター）
基準価額と純資産総額の推移（期間：2009年3月18日〜2015年1月30日）
・基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
・基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
・ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
・運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さ
かった場合も同様です。
（出所）三菱UFJ投信
2014年のトータルリターンは11.95％となり、類似ファンド分類平均を1.35％上回った。銘柄選択が大きくプラスに寄与した。同年のシャープレシオは0.93と、同分類平均を0.09上回っており、相対的な効率性でも優位となった。暦年のトータルリターンをみると、2012年以降は3年間連続で類似ファンド分類を上回った。株式市場が上昇する局面ではアクティブファンドとしての優位性を発揮しやすい。
モーニングスターによる評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果などを保証するものではありません。