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国内株式型 部門（対象ファンド：782本）
優秀ファンド賞 |
ダイワ 好配当日本株投信（季節点描） |
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設定・運用：大和証券投資信託委託株式会社 |
『ダイワ好配当日本株投信（季節点描）』は予想配当利回りが高い「高配当株」と、成長性や割安性からみた「投資価値が高い株」という双方の条件を満たす銘柄に投資する。
日銀の追加金融緩和などを背景に日本株が上昇を継続した2014 年において、独自の運用により競合ファンドをさらに上回る運用成績を残した。
「ファンド オブ ザ イヤー」の受賞は2008 年の最優秀ファンド賞に続き、今回が2 度目となる。運用本部 参与インベストメント・オフィサー 山本 信一氏に当ファンドの運用・調査体制について聞いた。
多角的分析で有望な高配当株発掘、国内トップクラスの運用・調査力
- アナリストの横断的な調査で大幅上昇銘柄を発掘
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『ダイワ好配当日本株投信（季節点描）』は高配当銘柄を中心に投資するファンドですが、増配の原資となる企業収益の成長性なども考慮に入れて銘柄選定を行います。ポートフォリオ全体の予想配当利回りを市場平均以上とする一方、個別銘柄の選定には制約を設けていません。業績回復の初期段階にある無配銘柄も投資可能とすることで、上昇局面に乗り遅れないように配慮しています。また、ＰＥＲ（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）などの指標にも注目し、多角的な分析を行うことにより、割安な中小型株に積極的に投資するのが特徴です。
当ファンドは組入銘柄数が220程度と多く、売買頻度も高いのですが、それを可能にしているのが優れた運用・調査体制です。調査体制としては、企業調査アナリスト17名のほか、クウォンツアナリスト7名、エコノミスト・ストラテジストが8名在籍（2015年1月末時点）しており、日本株の運用・調査体制としては国内トップクラスであると自負しています。
当社では、運用力にさらに磨きをかけるため、2012年から「運用改革プログラム」の実行を開始し、現在、3年が経ちました。調査体制の更なる強化もその一環です。多くのアナリストがカバーしている大型株へのフォロー的なリサーチは少なくし、「埋もれた価値のある銘柄を発掘する」ことを重視するようにしています。
具体的には、小型株専任のアナリストを廃止し、全てのアナリストが中小型株も調査対象とする体制に移行しました。また、アナリストが担当セクターにかかわらず、リニア新幹線やオリンピックなどその時々のテーマ性のある銘柄を調査し、ファンドマネジャーに推奨する等、市場環境に応じた銘柄選びを促進する体制を構築しました。
調査体制の改善により、他社ファンドがあまり組み入れない有望な銘柄をより多く発掘できるようになり、良好なリターンを獲得しています。2014年大幅上昇する前に個別銘柄をピックアップすることができたことも奏功しました。なお、当ファンドを運用するチームは、機関投資家向けやSMA向けファンドの運用も手掛けており、広範なスキルを有し、追加型投信の『ジャパン・エクセレント』などでも、高い運用成績を残しております。そして、この度、『日本株発掘ファンド』を新たに設定し運用を開始しましたので、どうぞご期待ください。
大和証券投資信託委託株式会社
運用本部 参与
インベストメント・オフィサー
山本 信一 氏
- ベンチマークだけでなく、競合ファンド上回る収益狙う
- 「運用改革プログラム」では、ファンドの運用目標において、ベンチマークに対する超過収益のほかに、競合他社のファンドとのパフォーマンスを比較したランキングを当社独自で作成し、目標達成状況を日次でチェックする仕組みを構築しました。
（取材・作成:モーニングスター）
基準価額・純資産の推移（当初設定日：2005年7月11日〜2015年1月30日）
※上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において、運用管理費用（信託報酬）は控除しています（「ファンドの費用」をご覧ください）。
※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
（出所）大和証券投資信託委託
2014年のトータルリターンは19.76％と、類似ファンド分類平均を8.45％上回った。類似ファンド分類内では、15本中第1位の運用成績となった。同期間のシャープレシオは1.78と、類似ファンド分類平均を0.58上回っており、上位30％内と、運用の効率性でも優位となった。暦年のトータルリターンをみると、2014年までの過去9年間のうち、2008年と2009年を除く7年間で類似ファンド分類平均を上回った。
モーニングスターによる評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果などを保証するものではありません。