モーニングスターアワード2014

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受賞ファンドインタビュー

国際株式型 部門(対象ファンド:1,034本)

最優秀ファンド賞
モーニングスター アワード2014

三井住友・アジア・オセアニア好配当株式オープン『愛称:椰子の実』

設定・運用:三井住友アセットマネジメント株式会社

経済成長率の高いアジア・オセアニア地域において「配当利回りの高さ」にフォーカスした運用を行う『三井住友・アジア・オセアニア好配当株式オープン(愛称:椰子の実)』。
三井住友アセットマネジメントの充実した調査・運用体制のもと、まだ注目されていない割安株を積極的に発掘し、長きにわたり安定したパフォーマンスを挙げている。
同社のシニアファンドマネージャーである橋爪謙治氏に、当ファンドの運用について聞いた。

「配当利回りの高さ」に着目“知られざる優良銘柄”を発掘

市場の人気に左右されない割安優良株への投資
高い経済成長が見込まれるアジアの株式投資といえば、「収益の成長性」を重視した投資スタイルが一般的です。また個人投資家の比率の高い市場でもあり、短期売買を行う投資家が多いことが特徴です。その一方、経済成長に後押しされて着実に利益を伸ばしている企業は、株価の値動きが緩やかなため市場参加者の注目度が低く、割安に放置される傾向があります。

アジア通貨危機が起こった1997年から一貫してアジア・オセアニア株式投資を担当し、市場の上昇や下落を経験する過程で、「市場の人気とは無関係に、優れた経営を行い、着実に利益を挙げている企業への投資こそが、中長期の安定的なパフォーマンスに繋がる」と確信するに至りました。

配当利回りという尺度は、配当金額を株価で割っただけのシンプルなものですが、株主を重視する姿勢、将来の業績に対する自信、財務の強固さ、などを意味します。多様な投資家が存在する欧米では、配当利回りに着目した投資は珍しくないのですが、アジア・オセアニア株式を対象に忠実に実行する投資家は多くありません。ここに大きなチャンスがあると考えています。

三井住友アセットマネジメント株式会社
株式運用グループ
シニアファンドマネージャー
グローバル株式運用担当
橋爪 謙治 氏


多国籍の調査スタッフと日本人マネージャーのコラボ
当社では、東京、香港、上海の3拠点に跨る調査・運用体制を構築し、スタッフの出身国も様々です。現地に精通したプロフェッショナルの視点・知識と、日本人ファンドマネージャーによる中立的な立場からの判断というコラボレーションを実現しています。加えて企業訪問を通じた経営陣への取材を積極的に行っていることが、良好な成果に繋がっているのだと思います。上位銘柄には、肌着やカジュアル衣料に用いられる繊維のメーカーやコードレス電話機製造の最大手など“知られざる優良銘柄”や所得増加によって長期的な需要拡大が見込まれる空港などを組み入れています。

2014年の当ファンドのパフォーマンスに最も寄与したのはインドの銘柄です。インドには様々な構造問題があり、市場では悲観的な見通しが支配的でした。香港拠点のインド人のアナリストと議論を重ね、年初に金融株の組み入れを増やしたところ、5月の総選挙をきっかけに悲観論が後退、株価は大きく水準訂正されました。当初から株価上昇を狙ったわけではなく、収益の持続性と配当利回りに着目した投資判断が結果的に高いパフォーマンスを生み出した好例といえます。

今年で10年を迎える当ファンド。アジア・オセアニアは日本の事業法人にとって最も重要な投資先であるほか、旅行などを通じてその活気を実感する機会も多いと思います。ぜひ当ファンドを通じて、その経済成長の果実獲得に役立てていただければと思います。

(取材・作成:モーニングスター)

基準価額と純資産総額の推移

(注1)データは2005 年7 月29 日(設定日)〜2015年2月27日。
(注2)税引前分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
(注3)基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。
(注4)上記グラフは過去の実績を示したものであり、将来の成果をお約束するものではありません。
(出所)三井住友アセットマネジメント株式会社

選定ポイント

アジア・オセアニア好配当株式ファンドの中では運用成績、効率性ともにトップ。2014年のトータルリターンは22.07%となり、類似ファンド分類平均を8.62%上回った。シャープレシオは2.18と、類似ファンド分類平均を1.14上回り、同分類内のアジア・オセアニア好配当株式ファンドの中でトップ。インドの総選挙前に割安な金融関連銘柄に投資をしていたことなどがプラスに寄与した。

モーニングスターによる評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果などを保証するものではありません。