モーニングスターアワード2014

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受賞ファンドインタビュー

債券型 部門(対象ファンド:892本)

優秀ファンド賞
モーニングスター アワード2014

東京海上・円建て投資適格債券ファンド(毎月決算型)『愛称:円債くん』

設定・運用:東京海上アセットマネジメント株式会社

国内企業が発行した円建ての社債を中心に投資する『東京海上・円建て投資適格債券ファンド(毎月決算型)』(愛称:円債くん)に投資家の資金が流入している。
徹底した信用リスク分析、信用力に応じたポートフォリオの年限構成、分散投資を重視する運用を行い、設定来の安定したパフォーマンスが評価されたといえるだろう。
同ファンドを運用する債券運用部シニアファンドマネージャーの安藤真由美氏に、運用スタイルの特徴と国内債券市場のトレンドを聞いた。

円建ての社債を中心に分散投資、企業取材で信用リスクを見極める

純資産総額が1年で1.7倍「ラダー型運用」で長期保有
『東京海上・円建て投資適格債券ファンド(毎月決算型)』(愛称:円債くん)は、国内企業が発行した円建ての社債を中心に投資しています。2010年5月の当初設定からのトータルリターンは11.74%(税引前分配金再投資ベース)。純資産総額は2014年1年間で約1.7倍に増えるなど、多くのみなさまにご愛顧いただいています(2014年12月30日時点)。

主な投資対象の社債は、通常、国債に比べて高い利回りが期待できる半面、信用度は相対的に劣ります。当ファンドはチーム運用を行っていますが、そのメンバーの中に、社債の銘柄調査・分析・組み入れを担当する専任のファンドマネージャーが私を含めて3名います。全員が格付け会社での勤務経験があり、社債の発行体である企業への独自取材も実施し、財務指標など定量的な情報だけではつかみきれない定性面での分析も行いながら、組入銘柄を厳選しています。特に、残存期間の長い銘柄は、信用力がより高いと考える銘柄を厳選するようにしています。

組入銘柄数は400以上と多めで、組入比率1位の銘柄でもそのウエートは1%未満。多数の銘柄に分散投資することで、東日本大震災時の原子力発電所事故のように、個別企業の信用力分析だけでは予測できない事態などの影響を極力避け、特定の業種や個別銘柄がファンドの基準価額に及ぼす影響を小さくすることが可能と考えます。

当ファンドでは、残存期間が異なる債券をバランスよく長期保有(バイ・アンド・ホールド)する「ラダー型運用」を採用しています。残存期間別に「5年未満」「5年以上10年未満」「10年以上15年未満」「15年以上20年未満」の4つのカテゴリーに分け、最も残存期間が短い債券が償還を迎えると、原則として、その償還資金で残存期間が最も長い「15年以上20年未満」に該当する銘柄を購入します。このシンプルな運用手法を繰り返すことで取引コストを抑え、効率的な運用を目指しています。

東京海上アセットマネジメント株式会社
債券運用部
シニアファンドマネージャー
安藤 真由美 氏


「為替リスクはとりたくない」運用ニーズのコア商品として
2014年の国内債券市場は、10月の日銀の追加金融緩和などの影響もあり、「金利は低下⇒価格は上昇」トレンドでした。当ファンドは残存期間20年までの長めの債券にも投資しているため、金利低下の追い風を受けてパフォーマンスは良好でした。

社債市場は日銀の社債買入れや金融機関をはじめとした投資家の根強い保有需要で残存期間の短い債券が購入しづらい傾向にありますが、当ファンドは幅広い年限の社債に投資していますので、今後もこれまでどおりの運用が可能と考えています。

当ファンドは中長期保有に適した商品性を備えていると考えます。「国債より高い利回りがほしいけれど、為替リスクはとりたくない」といった方のコア商品としてぜひご活用ください。

(取材・作成:モーニングスター)

基準価額と純資産総額の推移(2010年5月28日(設定日)〜2014年12月30日)

※基準価額は信託報酬控除後のものです。下記の信託報酬に関する記載をご覧ください。
※上記グラフは過去の実績であり、将来の運用成果をお約束するものではありません。
※基準価額は1万口当たりで表示しています。
※設定日は2010年5月28日です。
(出所)東京海上アセットマネジメント

選定ポイント

2014年のトータルリターンは4.58%となり、類似ファンド分類平均を0.79%上回った。四半期ベースのトータルリターンでは、すべての四半期で類似ファンド分類平均を上回っており、債券市場の上昇局面においてアクティブファンドとしての優位性を発揮した。月次の純資金流入額を見ると、2014年は12カ月連続で純資金流入を記録。1年間の流入額は245億円にのぼり、投資家の注目度も高い。

モーニングスターによる評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果などを保証するものではありません。