モーニングスターアワード2014

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受賞ファンドインタビュー

国内REIT型 部門(対象ファンド:93本)

優秀ファンド賞
モーニングスター アワード2014

りそなJリート・アクティブ・オープン『愛称:日本のツボ』

設定・運用:新光投信株式会社

国内の取引所に上場する不動産投資信託(Jリート)を投資対象とし、独自の分析力で銘柄を厳選して組み入れる『りそなJリート・アクティブ・オープン』(愛称:日本のツボ)。
Jリートからの高水準の配当金を享受しつつ、独自のリサーチによる銘柄選択でJリートの値上がり益を追求する運用スタイルが大きな魅力だ。
数あるJリートファンドの中でも優れたパフォーマンスを維持し続けている理由とは?
運用を担当する新光投信の片桐健太ファンドマネージャーに、同ファンドの強みや運用方針などについて話を聞いた。

多面的な分析に基づく銘柄選択、Jリートの値上がり益を追求

中小型銘柄の比率アップがパフォーマンス向上に寄与
『りそなJリート・アクティブ・オープン』(愛称:日本のツボ)は、2010年6月の設定から今年で5周年を迎えます。このような節目の年に栄えある賞を受賞することができ、大変光栄に思います。当ファンドは、Jリートを投資対象に、東証REIT指数よりも相対的に高い配当利回りを目指しつつ、中長期的な値上がり益の獲得が見込まれる銘柄を厳選して組み入れることを運用のコンセプトに掲げています。

2014年のJリート市場を振り返ってみると、賃貸料増額のペースが緩慢にとどまる一方、物件取得に代表される外部成長がJリートの配当金の成長ドライバーになりました。さらに年末にかけては、日本銀行によるJリート買い入れの大幅増額も大きな支援材料になりました。

そうした環境の中で、中小型銘柄に着目して組み入れ比率を高めたことがファンドのパフォーマンス向上に寄与したと分析しています。中小型銘柄は配当利回り面で魅力があり、稼働率向上などを通じた業績改善の余地が大きいと判断する一方、大型銘柄についてはやや割高感があり、新規物件取得による好影響が相対的に小さいと考えたことなどから比率を引き下げました。

新光投信株式会社
運用調査本部 運用三部
クオンツ・オルタナティブチーム
ファンドマネージャー
片桐 健太 氏


内部成長が本格化する局面オフィスや商業施設に注目
投資環境に応じた機動的な運用を行える秘訣は、当ファンドを支える独自のリサーチ体制にあります。投資助言はりそな銀行が行います。りそな銀行ではJリートを担当するアナリストが同時に不動産セクターのアナリストも兼務しており、個別のJリートだけでなく、そのスポンサーのサポート動向なども含めた多面的な分析を可能にします。新光投信でも2014年7月にJリートのリサーチ体制を一層強化し、銘柄分析を徹底する体制を構築しました。このりそな銀行と当社の連携によるリサーチ力と銘柄選択こそが当ファンドならではの強みと自負しています。

2015年のJリート市場ですが、年前半は外部成長がけん引する可能性が高いとみる一方、年後半は賃貸料増額に代表される内部成長が本格化する局面になると予想します。

都心5区のオフィス空室率は5.5%を割り込んでおり、一般的に貸し手優位といわれる4%台への低下も現実味を帯びています。特に賃貸料の上昇が見込まれるオフィスセクターや、訪日外国人増加の恩恵を受けられるような商業施設、ホテルセクターなどに注目しています。金融緩和を背景に10年国債利回りが一時0.1%台まで低下するなど当面この低金利環境の継続が予想される中、利回り面でも魅力のある当ファンドを今後とも資産形成に役立てていただきたいと思います。

(取材・作成:モーニングスター)

基準価額と純資産総額の推移(期間:2010年6月24日(設定日)〜2015年1月30日)

※上記のグラフは過去の実績を表示したものであり、将来における当ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
(出所)新光投信

選定ポイント

2014年のトータルリターンは32.79%となり、参考類似ファンド分類平均を4.12%上回った。オフィス市況が改善する中、中型オフィス系銘柄の比率を引き上げたことで上昇局面を捉えることに成功した。2014年12月末時点の過去3年間のトータルリターンは36.85%と参考類似ファンド分類平均を0.25%上回っている一方、標準偏差は0.28%下回っており、中長期的にリスクを抑えながら良好な運用成績を残している。

モーニングスターによる評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果などを保証するものではありません。