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Fund of the Year 2014トップページ ＞ バランス型部門 ＞ タフ・アメリカ（為替ヘッジなし 毎月決算型） ＞ タフ・アメリカ（為替ヘッジなし 毎月決算型） 受賞ファンドインタビュー
バランス型 部門（対象ファンド：581本）
最優秀ファンド賞 |
タフ・アメリカ（為替ヘッジなし 毎月決算型） |
|---|---|
設定・運用：大和住銀投信投資顧問株式会社 |
米国の「債券」と「株式」に対して市場状況に応じた資産配分を行い、分散投資を通じて米国経済の成長をリターンとして安定的に受け取る『タフ・アメリカ（為替ヘッジなし 毎月決算型）』。
2014年は株式の比率を高めに維持した積極的な運用戦略が奏功し、見事、最優秀ファンド賞に輝いた。大和住銀投信投資顧問常務執行役員の村松靖氏と、ニューバーガー・バーマン取締役投資運用部長の幾嶋崇氏に設定のコンセプトやファンドの強みなどを聞いた。
米国の株式と債券に分散投資「資産配分会議」で適正比率に
- ＮＩＳＡの5年間で資産の安定成長目指す
-
――設定の狙いとファンドの概要は？
＜村松＞ 『タフ・アメリカ』は、NISA（少額投資非課税制度）の非課税期間である5年間の運用期間をターゲットとして、資産の“安定的な成長”を目指すファンドです。米国は2008年のリーマン・ショックからの回復を経て、今後もしばらくは世界経済のけん引役を担うと考えており、投資対象として魅力的です。ファンドの運用は、米国資産の運用に実績のあるニューバーガー・バーマンに委託しています。
＜幾嶋＞ 債券は、国債や投資適格社債、ハイイールド債、バンクローンなどを、株式では、高配当株式や公益株、リート、転換社債を主な投資対象としており、それぞれの資産の中で幅広く分散している点がファンドの特徴です。
――運用における強みは？
＜幾嶋＞ 市場が大きく変わる環境では、資産配分を調整する機動性の確保が重要です。当社は、四半期ごとに資産クラスの見通しを検討する「資産配分会議」を開催。予測をもとに、月次、日次ベースで株式と債券の比率を最適化し、市場変動への耐久性を高めます。
＜村松＞ 株式投資戦略において投資対象の中心となる高配当株式やリート、転換社債等は、値動きの大きな市場環境でも相対的に底堅い資産といわれています。また、インカム性の高い資産でもあるため、リターンの安定化という観点からも優位性を有しています。
＜幾嶋＞ 資産配分を変えるアロケーション型のファンドは、リーマン・ショック以降に増えてきましたが、当社は、1996年末に「株式運用戦略」を、「債券運用戦略」は2003年から専任チームが運用を行っており、ともに10年以上の実績を有しています。
2014年の運用では、株式の資産配分を基準より多くしたこと、債券においてはデュレーション（投資元本の平均的な回収期間・金利変動に対する債券価格の変動性を表す指標）を一定程度維持したことが、それぞれパフォーマンスに寄与。トータルリターンは21・45％を記録しました。
大和住銀投信投資顧問株式会社
常務執行役員 商品担当
村松 靖 氏（左）
ニューバーガー・バーマン株式会社
取締役 投資運用部長
マネージングディレクター
幾嶋 崇 氏（右）
- 金利の低下局面では株式による値上がり益狙う
-
――類似ファンドとの違いはどこか。
＜村松＞ 米国を投資対象とするアロケーション型ファンドは、債券を中心に運用するものが多く見受けられます。現状のような金利が低下している局面では、運用コストや手数料を差し引くと、お客さまが満足感を得られる成果を期待しにくいのが現状です。当ファンドは、株式による値上がり益の獲得も運用戦略に組み入れているため、キャピタルゲインの獲得も期待できます。長期運用のコア資産として、ぜひ、ご活用下さい。
（取材・作成:モーニングスター）
基準価額の推移（期間：2013年8月28日〜2014年12月30日）
※期間は設定日（2013年8月28日）前営業日から2014年12月30日まで
※設定日前営業日＝10,000円
※分配金再投資基準価額及び騰落率は、信託報酬控除後の基準価額に対して、税引前分配金を決算日に再投資した修正基準価額をもとに算出、表示
※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります
※分配金は1万口あたりの金額（税引前）
（出所）大和住銀投信投資顧問
2014年のトータルリターンは21.45％と、類似ファンド分類平均（ただし、フレキシブル・アロケーション型部門に属するファンドは除く。以下、同一条件）を9.76％上回った。投資適格社債の投資や高配当株式の銘柄選択がプラスに寄与。類似ファンド分類内では、多くのファンドに対して優位となり、同分類内％ランクは2％と、トップクラスの運用成績。同期間のシャープレシオは2.47だった。
モーニングスターによる評価は、過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果などを保証するものではありません。