MORNINGSTAR

FUND OF THE YEAR 2016 MORNINGSTAR AWARD

オルタナティブ型 部門

最優秀ファンド賞

最優秀ファンド賞

スパークス・日本株・ロング・ショート・ファンド『愛称:ベスト・アルファ』

評価基準日:2017年12月31日 オルタナティブ型 部門(対象ファンド:126本)
モーニングスター・類似ファンド分類:ロング/ショート ベンチマーク:なし

投資方針

 当ファンドは国内株式の中から、将来の成長が見込まれる「勝ち組企業」の株式をロング(買建て)とする一方、過大評価されている「負け組企業」の株式をショート(売建て)とする2つの戦略を組み合わせた絶対収益型ファンドである。マザーファンド(実質的に運用を行うファンド)では、原則、ロング・ポジションをショート・ポジションよりも多めに保有する。個別銘柄は、企業収益の質、市場の成長性、経営戦略の3つの着眼点から企業の本質的な価値を算出し、市場の価値(株価)との差が大きい企業を選定する。参考指数は、TOPIX(配当込み)。年1回(3月10日)決算。

選定ポイント

2017年のトータルリターンは日本株ロング・ショート戦略では実質トップ

 2017年のトータルリターンは19.76%と、参考指数を2.47%下回ったものの、類似ファンド分類平均を11.16%上回った。類似ファンド分類内では、国内外債券にロング・ショート戦略を用いるファンドなどに対して優位となり、上位17%となった。また、同分類内で国内株式を主要投資対象としているファンド(以下、日本株ロング・ショートファンド)の中では、11本中第3位となった。ただし、第1位は当ファンドの戦略にさらに株価指数先物取引等を活用するファンドであり、第2位は当ファンドと同一のマザーファンドに投資するファンドであることから、当ファンドの戦略は実質的にトップとなっている。
 2017年のシャープレシオは5.21と、同平均を1.13上回っており、同分類内で上位6%となった。日本株ロング・ショートファンドの中でも、11本中第1位と相対的な運用の効率性は高い。

下落幅を抑えた運用に強み、5年保有では対分類平均で全勝

 2017年12月末時点では、日本株ロング・ショートファンド11本のロング・ポジションの比率は60%台から90%台の範囲内であり、当ファンドは同比率が60.2%と最も低い。一方で、ショート・ポジションの11本の平均が▲39.3%となっているのに対し、当ファンドは▲28.2%と平均以下である。ロング・ショートともに大きなポジションを取らなくても、あらゆる局面で安定的に収益を確保できるのが当ファンドの特徴の一つである。設定(2002年3月)来の最大下落率では、1年間、3年間、5年間、10年間の全ての期間で参考指数を上回り、特に1年間と3年間の参考指数との差は、28.61%と10.00%と2桁以上上回っている。いずれの期間においても、下落幅を抑えた運用がなされている。
 2017年12月末までの過去60カ月間の5年トータルリターンの推移は、58カ月間でプラスとなり、全ての期間で類似ファンド分類平均を上回った。上昇局面において、銘柄の選定がうまく機能した運用が行われている。また、設定来の累積リターンでは、参考指数を25.32%上回っている点も評価される。

ベテランファンドマネジャーが担当、優れた銘柄選定が源泉

 マザーファンドの運用は、スパークス・アセット・マネジメント(以下、同社)の運用調査本部に属する11名のファンドマネジャー兼アナリストと5名のアナリストが担当する。主担当ファンドマネジャーを務める常峰 隆一氏は、同社入社以前は国内の銀行や運用会社にて国内株式の運用や調査に携わり、約23年の運用・調査経験を有する。マザーファンドの主担当は、2012年4月から務めており、同社の在籍年数は約13年である。 個別銘柄の調査はアナリストのほか、ファンドマネジャーも従事しており、同社の「マクロはミクロの集積である」という投資哲学のもと、企業経営者や幹部職員との面談を重視した徹底した調査を行う。
 参考として、常峰氏が運用を行うファンドの2017年12月末時点におけるモーニングスターレーティングをみると、「スパークス・日本株・L&S」が4ツ星、「スパークス・日本株・ロング・ショート・プラス」が5ツ星を獲得している。また、同社の国内大型株式ファンド4本のモーニングスターレーティングは、同月末時点ではいずれも5ツ星となっており、個別株の銘柄選定で優れた結果を残している。

主催
MORNINGSTAR

過去のFund of the Year 受賞ファンド

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当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、各部門別において総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い、委託会社が運用を行います。投資信託は株式や債券など、価格変動性のある有価証券に投資するため、元本割れの恐れや価格変動の要因となる様々なリスクがあるほか、購入・運用・解約時に所定の手数料や費用などがかかります。これらのリスクや手数料・費用は各投資信託によって異なりますので、商品の購入をご検討の際は当該商品の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)を十分にご理解し、ご自身の判断でご購入ください。

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