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FUND OF THE YEAR 2020 MORNINGSTAR AWARD

オルタナティブ型 部門

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2020年の傾向

コロナ禍でヘッジファンドが好調、コモディティと国内外のREITは軟調

 オルタナティブ型 部門は、ヘッジファンドである「ロング/ショート」などの3分類、コモディティに投資する「S&P GSCI商品数連動型」などの4分類、複数国のREIT(不動産投資信託)に分散投資を行う「国際REIT・グローバル・含む日本(為替ヘッジなし)」などの4分類、北米など海外の特定地域のREITに投資を行う「国際REIT・北米(為替ヘッジなし)」などの6分類、国内のREITに投資を行う「国内REIT」などの2分類の計19の類似ファンド分類によって構成されています。

 各市場は新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)を受け、大きく下落したのちセクターごとに異なる展開となりました。原油は、米国内で原油貯蔵施設の能力が限界に近いとの警戒感を受け、一時急落する場面がありました。その後、OPECプラスの協調減産や、ワクチン開発の進展を受けた経済活動正常化の期待から回復しましたが、年初来でWTI原油先物は20.73%の下落となりました。金先物は、米中関係悪化懸念の影響もありリスク回避先として選好され、世界各国の金融緩和による超低金利にも支えられた結果、プラス基調の中「金先物」は24.45%上昇しました。コモディティの代表的な指数である「S&P GSCI商品指数(米ドルベース)」は6.14%下落しました。グローバルREIT市場は巣ごもり需要により物流施設やデータセンターリートが堅調に回復したものの、外出の減少や在宅勤務の拡大から商業施設やホテル/リゾートセクターの先行き不透明感及び、オフィスセクターの需要悪化懸念が嫌気されました。代表的な指数である「S&P グローバルREITインデックス(配当込、ドルベース)」は、8.11%の下落となりました。国内REIT市場は、外出制限や在宅勤務などによる影響で、東京都心5区のオフィス空室率が12月に4.49%まで上昇し、5年3カ月ぶりの高さとなったほか、平均賃料も8月から右肩下がりとなっており、「東証REIT指数(配当込み)」は年初来13.38%の下落と、リーマンショック時以降最大の落ち込みを回復しきれず、3年ぶりの低水準となりました。

 2020年のトータルリターンを見ると、ヘッジファンドはいずれもプラス、コモディティとREITはいずれもマイナスとなりました。類似ファンド分類別では、「ロング/ショート」が2.16%と最も高い一方、指数の構成銘柄の60%をエネルギーセクターが占める「S&P GSCI商品数連動型」は29.60%の下落となりました。また、「国際REIT・オセアニア(為替ヘッジなし)」が5.50%の下落と最も小幅にとどまる一方、「東証REIT指数連動型」が13.71%の下落と最下位となりました。

 年間の純資金流出入額(ETF除く)は、部門全体で5,399億円の流入超過となりました。類似ファンド分類においては、「国際REIT・北米(ヘッジなし)」が1,763億円、「コモディティ・その他指数連動型」が888億円、「ロング/ショート」が509億円の流入超過となる一方で、「国際REIT・グローバル・含む日本(為替ヘッジなし)」は500億円の流出超過となりました。

 合計540本の候補ファンドの中から選出された5本の内訳は、ヘッジファンドが1本、REITが4本となっています。リスクコントロール戦略を行うヘッジファンド、日本・北米など地域を絞ったREITが選ばれました。

受賞ファンド対象ファンド540本

主催
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過去のFund of the Year 受賞ファンド

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