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FUND OF THE YEAR 2020 MORNINGSTAR AWARD

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2020年の市況を振り返って

 2020年は新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に大きく左右され続けました。株式市場では、世界的な移動制限が行われたことから経済活動の停滞が懸念され、3月に日経平均株価が前年末比▲30%を一時下回りましたが、12月には新型コロナウイルスのワクチン開発が進んだことで経済活動正常化への期待が膨らみ、年末には前年比16%を超える株価を付けました。米国では、NYダウが前年比7.25%上昇し、新興国の代表的な株価指数であるMSCIエマージング・マーケット指数(ドルベース)は前年比15.84%上昇しました。

 債券市場も揺れました。日米の10年国債金利を見ると、国内は、リスク回避の動きから3月前半に−0.16%台の水準まで低下した後、大規模な金融政策等も受け、年末には0%近辺まで上昇しました。米国は、年始の1.9%台から下げ続け、8月に0.5%台まで下がりましたが、大規模な財政政策への警戒もあり、年末にかけ緩やかに上昇して0.9%台まで上昇しました。外国為替市場では3月に1ドル=102円台まで円が急騰(円高)したのち、一時1ドル=110円台まで戻しましたが、全体として緩やかに円高傾向が続き年末には1ドル=103円台となりました。

パフォーマンス、資金流入、ともに国際株式優位

 2020年のモーニングスター類似ファンド分類平均のトータルリターンを見ると6割弱(91分類中52分類)がプラスとなり、9割が上昇した2019年と比べると、投資信託の種類によって明暗が分かれた形になりました。トータルリターン(ブル・ベア型除く)上位を見ると、「国際株式・中国(為替ヘッジなし)」が26.48%、「国内大型グロース」が19.00%と並び、10%以上上昇した17分類のうち8分類は国際株式型、4分類は国内株式型となっており、株式型が比較的に優位となりました。

 モーニングスターの調べでは、2020年の国内公募追加型株式投信(ETF除く)の純資金流出入額は2兆445億円の流入超過となりました。内訳を類似ファンド別(ブル・ベア型除く)に見ると、純資産流入額の第1位は「国際株式・北米(為替ヘッジなし)」の1兆2,987億円、第2位は「国際株式・グローバル・含む日本(為替ヘッジなし)」の7,208億円となりました。バランス型も6位に「安定成長」、8位に「バランス」がランクインし、根強い人気を見せています。

 なお、投信協会のデータに基づくと、2020年12月末時点で公募株式投信の本数は5,815本と前年末比で121本減少した一方、純資産残高は125兆円と前年末比で15兆円増加し、昨年同様ETFへの資金流入が純資産残高の増加に寄与したとみられます。

公募株式投信の純資産残高の推移(2020年12月末現在)

公募株式投信の純資産残高の推移(2020年12月末現在)

投資信託協会データより、モーニングスターが作成

7部門37ファンドが受賞、国際株式型は2部門

 モーニングスターでは、評価対象とする国内公募追加型株式投信を対象に独自の定量・定性分析に基づいて、運用成績などが総合的に優秀であると判断されたファンドを2020年の『Morningstar Award “Fund of the Year 2020”(ファンド オブ ザ イヤー 2020)』に選定し、2021年2月1日に発表しました。モーニングスターが分析対象とする約5,500本(2020年12月末時点)の中から「国内株式型」や「安定資産(債券・バランス安定)型」、「バランス(成長)型」など7部門で計37ファンド選出しています。「国際株式型」については「国際株式型(グローバル)」と「国際株式型(特定地域)」の2部門としています。

主催
MORNINGSTAR

過去のFund of the Year 受賞ファンド

当資料は、モーニングスターが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

Morningstar Award “Fund of the Year 2020”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

当賞は、国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、各部門別において総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い、委託会社が運用を行います。投資信託は株式や債券など、価格変動性のある有価証券に投資するため、元本割れの恐れや価格変動の要因となる様々なリスクがあるほか、購入・運用・解約時に所定の手数料や費用などがかかります。これらのリスクや手数料・費用は各投資信託によって異なりますので、商品の購入をご検討の際は当該商品の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)を十分にご理解し、ご自身の判断でご購入ください。

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