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ファンドニュース

シリーズ残高2兆円を突破した「AB・米国成長株投信」、優れたビジネスモデルを見極める成長株投資の魅力

2021/07/12 16:03

 「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信」(AB・米国成長株投信)シリーズの純資産残高が6月30日に2兆円を突破した。シリーズ合計の残高が1兆円を突破したのは2020年8月3日。シリーズスタートの2006年5月からは14年2カ月余りでの到達だったが、その後、11カ月弱で残高が倍増した。残高増加ペースが加速している。同ファンドの残高急増の背景や、その魅力について、アライアンス・バーンスタイン執行役員運用戦略部長の岡田章昌氏(写真)と執行役員マーケティング・コミュニケーション部長の本間康之氏に聞いた。

 ――「AB・米国成長株投信」の残高が急増している理由は?

岡田 驚くほどの速さで2兆円の残高に拡大した背景には、「米国株投資」が日本で根付いてきたことが大きいと思います。

 今では、「GAFAプラスM(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル、マイクロソフト)」というと、米国を代表するIT企業であることが言葉として通じるようになりましたが、2016年頃までは、米国株式に投資する魅力を訴え続けても、あまり投資家の方には響かなかったように思います。その手ごたえが強く感じられるようになったのは、19年頃からです。GAFAなどのテクノロジー企業の成長が目立つようになり、イノベーション先進国として米国企業への関心が一気に高まったように感じます。

 そして、2020年になってコロナ危機の後、米国株式が世界に先駆けて戻りはじめ、さらには、史上最高値に上昇する動きになって、米国株投資の人気が高まりました。この流れに当ファンドの残高増は連動しています。

 一方で、米国株式を買うなら、昨今のインデックスファンドブームもあるので「S&P500」などのインデックスでも良いではないかと考えられる中で、当ファンドを選んでいただけています。これは、米国といえども成熟経済となり、長期的な経済成長率は年2%台になってきていますが、企業利益は年10%以上に成長する企業があります。そのような企業を選び、さらに高い成長が期待できる企業を発掘する余地が米国にはあるのです。そのような銘柄を選ぶ魅力がしっかりと伝えられているのだと思います。

 たとえば、20年のコロナ危機では、ロックダウン(都市封鎖)などもあって多くの企業で当面の企業利益の見通しが立たない状況だったのですが、それでも、当ファンドで保有している持続的成長企業は堅調な業績が評価され、50数銘柄のうち20銘柄で株価が最高値を更新するということが起きました。コロナ禍で、ファンドの基準価額がインデックスほどには落ち込まなかったことに加え、その後の戻り相場でも市場をリードする戻りとなったことで、当ファンドは米国成長株に投資するコアファンドになり得るという印象を持っていただけたのではないでしょうか。

 このパフォーマンスの裏付けとともに、お取り扱いいただく販売会社が大きく増えたことも残高増には直結しました。残高が1兆円までは、販売会社は40社くらいで、販売残高は大手証券中心に首都圏のお客さまが中心でした。現在は販売会社が55社に拡大し、地方銀行や地方証券も加わっていただき、残高増には首都圏以外の地方のお客さまやネット証券などオンラインでの購入も増加しています。

本間 ファンドの運用報告については、月次報告書に加えて従来は4半期レポートとして3カ月に1回のペースで特別レポートを出していましたが、コロナ禍で急落した局面では2週間に1度くらいのタイミングで臨時レポートやビデオレターを出しました。コロナの影響で対面コンタクトができない環境でしたので、レポートやビデオレターは、「お客さまにお送りすると運用状況が分かって喜んでいただける」と販売会社の方々から好評でした。そのようなフォローをしていく中で、ファンドの基準価額もしっかり戻っていきましたので、お客さまには安心していただけたと思っています。

 ――4コースの中では、「(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」のDコースが最も大きな残高になっています。

岡田 「予想分配金提示型」は、2014年9月に新設したコースですが、結果的に、オリジナルの分配金を出さずに再投資して資産成長につなげるAコース(為替ヘッジあり)とBコース(為替ヘッジなし)に比べて、大きなファンドになりました。資産活用層といわれるリタイヤメント層を中心に、毎月分配への強いニーズが感じられます。

 ただ、従来の毎月分配型は、高配当株式やリート(不動産投信)、ハイ・イールド債券などを投資対象にしているファンドが中心で、安定したインカム収益を分配原資にあてるという考え方だったのですが、コロナ禍で大きく値下がりしたのは高分配の公益株やリート、そして、ハイ・イールド債券などでした。

 一方で、「AB・米国成長株投信」は、キャピタルゲインを原資にして安定的な分配金をお支払いすることができました。これは、投信の分配金機能に新しい分配原資を生み出すことで安定的な分配金を実現したといえると思っています。2020年6月以降に、毎月1万口当たり200円〜300円の分配金をお支払いできたことは、この低金利環境下では大きな魅力になりました。

本間 毎月分配型のファンドには、安定した分配を行うために分配金の原資を超えた実力以上の分配金を出す、いわゆる「タコ足分配」が批判されました。その批判の中でうまれた「予想分配金提示型」は、基準価額の水準に応じて予めお支払いする分配金の額を提示するというルールに基づいて分配をしています。基準価額が下落した時には分配金を出しません。

 実際に、コロナ禍で株価が大幅に下落した20年3月と4月は分配金をお支払いしませんでした。5月に分配を再開し、以降は安定的に分配金をお支払いしているのですが、20年6月以降に毎月200円以上の分配金をお支払いするようになって、ファンドの残高増が加速していきました。基準価額が低下している時には、分配金を出さずに成長株を購入して次の成長に備えておいて、その成果が基準価額の上昇で確認できるという好循環が起こっています。

 ――今年になって、米国でテーパリング(量的金融緩和の縮小)や金利引き上げの時期について議論されるようになり、米国株式の物色動向に変化が起きているという見方があります。現在の投資環境は、当ファンドの運用成績にどのような影響がありますか?

岡田 運用チームは、米国の金融政策の変化を予測するようなことは一切行っていません。ただひたすらに、金融政策の変化や景気の動向に影響を受けない、優れたビジネスモデルを持ち、高い利益成長が可能な企業を探し続けています。利益の複利効果で企業利益の水準が高まっていけば、それが株価を押し上げる力になると信じて企業調査に専心しています。

 ファンドの保有銘柄は、テクノロジー、ヘルスケア、消費財という3つのセクターが中心ですが、その中でもビジネスモデルが秀でていて利益を生み出す力が強い企業を選定しています。景気敏感株や銀行株はあえて保有していません。ですから、株式市場が出遅れていた景気敏感株を選好した20年11月からの局面では、当ファンドは市場の動きに劣後してしまいます。半年や1年という短期的な期間では市場平均に負けることもありますが、3年、5年、10年という期間では、企業の利益を稼ぎ出す力が評価されカテゴリーの上位10%前後の高いパフォーマンスを獲得できています。これが、このファンドの特徴でもあり、短期的な市場環境に左右されず、中長期的に持続的成長企業への厳選投資を一貫して継続していくことは、コア資産としての米国株式からの投資収益を安定的に獲得していく上で、最も有効なアプローチと確信しています。是非、長期資産形成の手段としてご活用いただきたいと思います。